ホーム > ILC-Japanの事業（研究） > 平成17年度高齢者の日常生活に関する継続的調査
| 研究名 |
平成17年度高齢者の日常生活に関する継続的調査 | ||||||||||||
| 事業年度 | 平成17年 | ||||||||||||
| 本研究の目的 | 日本社会においては少子高齢化が急速に進行し、2015年には高齢化率が26.0%、2050年には35.7%に達するといわれています。この中で、高齢者が自立した生活を長期にわたって続けていくことは、高齢者本人の充実した生活のためのみならず、活力ある社会を維持していくためにも避けて通ることはできません。とりわけ今後、ますます日本社会の中で割合を高めていく後期高齢者の自立を確保していくことは緊急の課題といえます。 高齢者の積み重ねられた暮らしと現在の暮らしのあり方が個人の身体や精神に及ぼす影響は、我々が認識している以上に大きく、特に高齢者においてはその影響は計り知れないものがあるのではないかと予想されます。国際長寿センターではこの課題に取り組むべく、後期高齢者の生活全般に及ぶ５年間にわたる継続調査とそれにもとづいた研究を構想し、平成16（2004）年度より橋本泰子先生を主査とする調査研究委員会を設けております。 本調査・研究では、高齢者個人の日常生活を丁寧に観察し、その経年変化を追跡することにより見えてくる実態から、「要介護化＝自立度低下」の原因および様態の観察と分析をすることを目指しています。 初年度の報告書では本調査におけるパネルの特徴をあらゆる視点から分析しました。続く第2回調査にもとづく平成17（2005）年度の本報告書では、初年度から生じた変化を捉え、今後の研究のメソッドを確立する手がかりを求めて参りました。その結果、今後も継続される調査および実り豊かな分析報告に向けての大きな足がかりが得られたと確信しております。 |
||||||||||||
| 報告書名 | 平成17年度高齢者日常生活継続調査研究報告書 （A4版144ページ） |
||||||||||||
| 報告書 刊行時期 |
平成18年 | ||||||||||||
| 本報告書の 内容 |
調査・研究の概要 1.背景 2.本調査・研究の視座 3.研究方法 4.実施体制 調査結果 1.平成17年度 高齢者日常生活継続調査の概要 2.個別テーマ分析
1.調査票 2.調査結果 04-05対比表 3.個人情報管理手順書 研究会メンバー 橋本泰子 （大正大学・教授） 浅海奈津美 （北里大学・講師） 奥山正司 （東京経済大学・教授） 小田泰宏 （藍野大学・教授） 鈴木 晃 （国立保健医療科学院・健康住宅室長） 辻彼南雄 （ライフケアシステム・メディカルディレクター） 中村 敬 （大正大学・教授） 松田 修 （東京学芸大学・助教授） |
