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| 研究名 |
平成16年度高齢者の日常の生活に関する継続的調査研究 | ||||||||||||
| 事業年度 | 平成16年 | ||||||||||||
| 本研究の目的 | 少子高齢化が急速に進行し、2015年には高齢化皐が26.0%、2050年には35.7%に達するといわれる日本社会においては、自立を維持した高齢者の割合を増やしていくことは重要な課題となっています。とりわけ今後、ますます日本社会の中で割合を高めていく後期高齢者の自立を確保していくことは緊急の課題と言えます。 国際長寿センターでは、この課題に取り組むべく、5年間にわたる継続調査とそれにもとづいた研究を構想し、橋本泰子先生を主査とする調査研究委員会を設けることとしました。積み賃ねられた暮らしと現在の暮らしのあり方が個人の身体や精神に及ぼす影響は、我々が認識している以上に大きく、特に高齢者においては、その影響は計りしれないものがあるのではないかと予想されます。 本調査・研究では、高齢者個人の日常生活を丁寧に観察し、その経年変化を追跡することにより見えてくる実態から、「要介護化＝自立度低下」の原因および様態の観察と分析をすることを目指しています。 そこで、首都圏約50キロメーートル圏内在住の「自立」した75歳〜79歳の高齢者300人を対象とし、80代を目前にした後期高齢者の「生活」をあらゆる面から訪問面接法によりたずねています。 初年度である今年は、今後経年変化をみていくうえで重要な基礎となるデータを得ることができました。そしてそのデータをもとにした特色ある分析が、多岐にわたる分野からご参加いただいた委員の方々により加えられております。 |
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| 報告書名 | 平成16年度高齢者日常生活継続調査研究報告書 （A4版 244ページ） |
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| 報告書 刊行時期 |
平成17年3月 | ||||||||||||
| 本報告書の 内容 |
調査の目的 1.背景 2.既存の調査からみた高齢者像 3.目的 1）世帯形態
研究・分析方法2）経済状況 3）住宅の所有 4）健康 5）介護 1.本調査・研究の視座 2.研究・分析方法 1）対象
3.実施体制 調査結果2）方法 3）調査項目 4）プレ調査 5）分析方法 1.2004年度調査結果の全体像 2.個別テーマ分析
1.調査票 2.基本集計表 3.調査対象者のプライバシー保護について 研究会メンバー 橋本泰子 （主査 大正大学教授） 中村 敬 （大正大学教授） 辻彼南雄 （ライフケアシステム メディカルディレクター） 奥山正司 （東京経済大学教授） 小田泰宏 （藍野大学教授） 鈴木 晃 （国立保健医療科学院 健康住宅室長） 浅海奈津美 （北里大学講師） 松田 修 （東京学芸大学助教授） |
